マルチ商法に関わると友達なくすとみんなが思ってる！そのビジネスチャンスを逃すな！
「マルチ商法に勧誘すると、友達なくす…。」
そうですね。
伝え方によっては友達なくす可能性は
充分にあります。
例えば、営業マンであるあなたが、
友人に「今月あと商品一つ契約ないと
会社のノルマ達成出来ないんだよ！
頼むから、お前買ってくれよ！」
と、友達にお願いしたとします。
それを、友達がOKするかどうかは、
友達のその時の状況によります。
①友達がちょうど、そんな商品を探していた。
②コストパフォーマンスが妥当である。
③あなたと友人がとても良い信頼関係にある。
これらの条件が揃えば、友達は
OKするかもしれません。
ちなみにこの誘い方の中で、
マイナスポイントを挙げていきます。
-①お願いされると価値が下がってしまう。
-②購入先の相手に清潔感や余裕、感謝が感じられない。
-③仕方なしに買ったので下がった価値の商品に今後のリピートは期待できない。
つまり、
別にネットワークビジネスや
マルチ商法でなくても、
普通の会社員でもこのような状況が
想定できるんです。
むしろ、この行為自体が、
印象が悪いとされている
一部のマルチ商法の手口そのものではないでしょうか？
マルチ商法自体は何も法律違反では
ないですし、勧誘に関するルールも
厳しい規制で保護されています。
しかし、世の中のイメージは
「マルチやると友達に言わないといけないし、
マルチに関わると友達なくす…」のイメージが
もうついてしまっているんです。
ついてしまったイメージは、そう簡単に
変えられるものではありません。
要因として考えられるのが、
テレビなどのマスコミによる影響が強いからです。
マルチ商法を展開してる会社は
マスコミへの広告宣伝活動はしていません。
むしろ、それを行った瞬間に
「マルチ・レベル・マーケティング」として
展開していた会社が、
「マス・マーケティング」の会社に
なってしまいます。
なので、マスコミは、表現や報道の自由も
ありますので、言いたい放題です。
自分が気をつけていても、一人歩きした噂は
どんどん広まり、マイナスの横槍が入って、
尾ひれが付き、悪くなっていくのです。
解決策があるとすれば、
マスコミや国が
「マルチ商法の会社は安全ですので、これからは
日用品等の製品はそこから買いましょう！」
と言ってもらうことです。
芸能人や、今話題のタレント、総理大臣が
がそんなことを言えば、一発で世の中の人は
信じます。そんなものです。
しかし、そんな事をすれば、
国が特定の企業、業界を
えこひいきしたとされて、ヤジを飛ばす連中も
出て来て問題になる事でしょう。
ましてや、前述した通り、
マルチ・レベル・マーケティングの意味が
なくなってしまいます。
周りのみんなが、同じ商品を使っていたら
それは、ビジネスチャンスが減ってしまうことに
なります。
ボーナス配当にストックされた売り上げは、
広告代理店やテレビ局、出版社、マスコミ各社に
広告宣伝費として消えます。
何か生放送などで、タレントが
「マルチ商法」についてのプレゼンを
しない限り「マルチは友達なくす」の
イメージを払拭すること不可能でしょう。
今の日本では期待はできません。
その、、、、、、、、、、
そのイメージがビジネスチャンスだって
気づいていますか？
私がこのビジネスに着手している理由は、
このイメージからあるニーズを読み取れたからです。
「マルチは友達なくす」→「誰にも声をかけなければいい」
ここです。
これにはとんでもない可能性が隠れています。
逆にこのイメージがないと成立しないニーズです。
さて、あなたの選択は間違っていません。
「あなたにとって価値のある情報をお選びください。」
最後までお読みいただき
ありがとうございます。
